The Hydrosphere
and
Socioeconomics
in Modern Asia

研究の目的

降水の過多・過少に伴う洪水や干ばつといった自然災害が、水害や飢饉として社会的に現出するプロセス・メカニズムを明らかにすることが、本プロジェクトの大きな狙いである。取り上げるのは、1931年に長江と淮河流域を襲った、未曽有の大洪水である。この時、深刻な被害を受けた地域の面積は、湖沼を除く169,000平方キロメートルに及び、比較的被害の少ない地域も12,500平方キロメートルに上るとされた（Report of the national flood relief commission : 1931-1932. Shanghai, 1933. p.4）。これは、イングランドにスコットランドの半分を加えた、或いは、ニューヨーク、ニュージャージー、コネティカットの三つの州を併せた面積に、ほぼ等しいほどであった。広域にわたる洪水の影響を受けた農家世帯数は420万戸、世帯当たりの人口を6人として推計するならば、被災農民は、2億5,200万人に上ると考えられた（The 1931 Flood in China : An Economic Survey by The Department of Agricultural Economics, College of Agriculture and Forestry, The University of Nanking in Cooperation with the National Flood Relief Commission. Nanjing: The University of Nanking, College of Agriculture and Forestry. 1932.p.10）。なぜ、この年の洪水は、このように甚大な被害をもたらすことになったのか。この問いに答える為には、1931年に洪水が起こったプロセスを、より細かい時空間スケールで分析する必要がある。

研究手法と分析（１）降雨・洪水の再現

19世紀半ば以降、沿海部から長江流域、更に内陸部の都市も対外貿易に開かれるのに伴って、それらを拠点とする外国人宣教師や中国海関らが、気象観測を行い、記録を残すようになった。『気象月刊』には、国内の複数の観測地点での、日次でのデータが収録されている。

図３のグラフに見られるように、中国海関は、河川の水位や流量に関する観測も定期的・継続的に行った（中国海関資料については、Data & Archives: Interviews濱下武志を参照）。

本プロジェクトでは、気温・降雨量や水位・水量といった気候・水文に関する入手可能な歴史データと、理工系の研究分野で開発された気象モデルやシミュレーションを含む水文解析を組み合わせることで、過去の水文を再現する研究手法を開発していった。その一つが、氾濫解析の「降雨流出氾濫(RRI)モデル」の応用である。

氾濫解析は降雨分布データ、標高や土地利用などの地形データ、河川断面データなどを入力データとして、河川流域内の降雨―流出―氾濫の過程を計算する技術である。標高データはUSGS（米国地質調査所）の提供するHydroSHEDSを、降雨量のデータはNOAA（米国大気気象観測庁）による過去150年間の2度グリッドの降雨推計と併せて、中国各地の海関などで計測された気象観測データを用いた。水工学分野で開発されてきた解析手法を、1931年長江流域の大氾濫に応用することで、自然災害のインパクトに時系列での変化と空間配置を含む新たな知見を提示することを目指している

研究手法と分析（２）：水害の諸相

再現された洪水を踏まえて、複数の要因に着目し、様々な時空間スケールで水害の検討を進めている。要因の設定＝仮説の構築と、関係するデータを含む史料の発掘との組み合わせが、多面的・多元的に自然災害の社会的インパクトを明らかにする上での鍵となる。

例えば、南京大学農業経済学院が1931年10月21日から調査員を現地に派遣して行った、聞き取り調査は、浸水した耕地面積、最大水深の平均、家屋内の最大水深の平均といった洪水の実態や、浸水の影響を受けた家族数、倒壊家屋件数、家族あたり損失額、縣の総損失額などの被害に関する情報を、数値データ化して提示している。これらのうち、夏作農作物の喪失、建物の完全倒壊、冬作農作物の作付け時期（11月30日まで）或いは米の二期作目の収穫期（8月10日まで）浸水が続いた村、のそれぞれの割合から算出した被害指数、及び被災家族数と、7月から9月までの洪水の広がりを重ね合わせることで、「いつ」、「どこが」浸水したのかが、水害とどのように関係しているのかに考察を加えている（Gallery：「1931年長江大洪水と水害－浸水と災害指数」「1931年長江大洪水と水害－浸水と被災家族数」を参照）。

洪水時の死因として、溺死（24パーセント）よりも病死（７０パーセント）の方が多かったことも報告されている。洪水という非常時のみならず、水と健康・疾病との関係が、中国海関医療報告の主要な関心事であったことは、水圏での社会生活に考察を加える上で、注目される（Data & Archives: Interviews 濱下武志を参照）。

また、主要な米生産地であった湖南省の各県の被災は、国内の米市場を介して他地域にも影響を及ぼすこととなったことが、各地の米価データから伺われる。（城山 智子）